自分で取り付ける火災報知器

本サイトは、ASP各社で提供される火災報知器を厳選し、カタログ情報を元にしたコメントを加え価格帯別一覧にして紹介しています。

住宅用火災報知器を選ぶポイント


以下の7つのポイントを参考にして下さい。

・安全性 
・価格 
・感知方式 
・性能 
・通知方式 
・取り付け方法 
・その他




① 安全性


NSマークの表示

 
日本消防検定協会の鑑定マーク(NSマーク)は、日本消防検定協会の検定に合格した製品に付与される信頼性を表示するマークです。
 購入対象の製品に、このマークが表示されているか確認して下さい。
    日本消防検定協会による火災報知器認定マークを表示  <<== これが NSマーク です。

もっと詳しく(鑑住番号)


ULマークの表示

 ULとはアメリカの非営利団体であるUnderwritersLaboratories Inc.の略です。
 ULマークは、UL安全規格に適合した製品であることを表示するマークです。
(注)東京都のみで、UL認定製品は条件付きで適合品とされ ています。(認定規格番号 UL217)
   
   UL Inc.による火災報知器認定マークを表示<<== これが ULマーク です。
   


*設置助成対象として、NSマーク表示の製品の購入が規定されている地域もありますので、購入はNSマーク表示の製品が安心です。


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② 価格と取り付けが必要な個数


 3,000円代から7,000円代が標準です。
 値段は高くなりますが、高機能なものもります。
  
 また、数個をまとめて販売しているものも有りますので、必要な個数がわかっていれば割安です。

 普通は、1つの住宅あたりに複数個の設置が必要になりますので、必要な個数に合わせて予算を組む必要があります。

 取り付けが必要な個数は、住宅の階数・寝室の数・台所への設置義務の有無 等により異なります。

必要個数 = 政令で定められた場所に設置する個数市町村条例で定める場所に設置する個数

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③ 火災の感知方式と取り付け場所


 主なものとして、 煙感知方式 と 熱感知方式 があります。

  煙感知方式は、火災で発生する煙を感知する方式です。

煙の発生しない場所(寝室や子供部屋など)に設置します。

  熱感知方式は、火災で発生する熱を感知する方式です。

普段から煙の発生しやすい場所(台所など)に設置します。 


政令で定められた設置場所】
設置義務がある場所の図解
(FDMA WEBサイト)
寝室
寝室がある階の階段
3階立て住宅で、寝室が3階のみに有る場合の1階の階段
3階立て住宅で、寝室が1階のみに有る場合の3階の階段
1つの階に一定以上の居室が5室以上有る階の廊下 等

【台所への設置義務】
台所への設置義務は、各都道府県の 市町村条例(FDMA WEBサイト) により決定されます。
 

 火災報知器の必要な設置個数の合計は、 政令で定められた設置場所に設置した個数 と 市町村例で定められた設置場所に設置した個数 の合計になります。

購入対象の火災報知器は設置場所により、下記のようになります。 
寝室・階段などは ・・・・・・・・> 煙感知方式
台所などは     ・・・・・・・・> 熱感知方式
もっと詳しく
 
 
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④ 性能


本体寿命は、製品により2年位から10年位の差があります。

*製品により製品仕様に、本体寿命の記載のないものもあります。
 この場合の、製品の多くは電池寿命が本体寿命になります。


電源の供給方式には、家庭用コンセントに接続するものと、電池式のものがあります。
    
 コンセント式は、電池切れの心配はありませんが、停電のとき作動しません。
また、設置場所近くに、電源がない場合は、電源工事が必要となります。
その場合、電気工事士の資格を持つ工事業者に依頼が必要です。
       
(本サイトでは、電池式式の製品を中心に掲載しています。)

 電池式は、 電池の寿命がポイントとなります。
電池の寿命は、製品により1年位から10年位の差があります。
 また、電池を交換できる製品 と 電池の交換が出来ない製品が有ります

 交換出来ない製品は、電池の寿命が本体の寿命となる製品 となります。
    
 製品カタログに電池寿命10年と有るものは、電池交換が出来ないタイプが多い様です。
 なかには、ゼンマイ式のものもあります。

(*ゼンマイ式は、日本消防検定協会の検定品では有りません。)

 火災の通知方式は、警報音と表示灯 による通知がほとんどです。

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⑤ 通知方式


 火災報知器の火災通知方式には、単独型 と 連動式 があります。

単独型
 火災を検知した火災報知器のみが、単独で警報を発生するタイプです。 
 火災の発生現場では、いち早く火災に気づきますが、離れた部屋では火災の検知が遅れる場合があります。

 既存住宅に設置し易い電池式の火災報知器は、このタイプが中心となっています。

 連動型
  火災を検知した火災報知器が、移報接点から配線された他の火災報知器に火災の検知を通知し、すべての火災報知器が連動して警報を発生するタイプです。 連動の為の配線工事が必要となります。

 新築住宅で電源・配線工事とともに設置する火災報知器は、このタイプが中心となります。

 ワイヤレスによる連動型
  一部メーカーでは、電池式でワイヤレス(電波)接続により他の火災報知器と接続する火災報知器が実現されています。

 これにより、既存住宅でも配線不要で、電池式/連動式の火災報知器を設置することができます。
 

ワイヤレスによる連動型製品はこちらです。


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⑥ 取り付け方法


 どの製品も取り付けは、簡単にできるように工夫されています。
実際の取り付けは、 ここ を参照してみて下さい。

 ドライバー1本で OK のものがほとんどですが、ひとりで出来るものなのか、女性でもできるものなのかは 製品によりあいまいなところもあります。


(火災報知器 取り付け日記で、実際に取り付けた製品は、一人で簡単に取り付け出来ました。)


   各製品のカタログをよく確認してみてください。
取り付けに不安な方は、業者にを頼んでみることも必要かと思います。
(日本火災報知機工業会 に 掲載されている 販売業者および据付可能業者は、ここ を参考にして下さい。


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⑦ 点検など


 ・点検について

住宅用火災報知器の点検は、専門業者による点検は必要無く
自分で実施することが出来ます。

 電池切れ 機器の動作確認のための点検は、 ボタンを押す等の簡単な操作で出来ます。 点検間隔の規定も有りますので、各製品のカタログで確認してください。

 ・購入時の費用助成に関して
    
 各地域により 助成基準は異なりますが、助成制度がある地域もあります。(高齢者・低所得者に対するものが多いようです。)

  尚、助成を受ける場合、助成対象の住宅用火災報知器に基準を設けている地域もあります。
  (NS認定品、電池式10年 など)



  ・火災報知器の訪問販売トラブル

 国民生活センターを参考にして下さい。


⑧火災報知器の交換

火災報知器の交換期限は、火災報知器の種類により異なります。
・自動試験機能の有無
  自動試験機能の有る火災報知器は、期限切れを示す警報が出  た場合に交換の必要があります。
  自動試験機能の無い火災報知器は、本体に記載された有効期  限が来た場合自分で交換する必要が有ります。
・交換対象
  交換時期が来た場合、ほとんどの火災報知器は本体交換となり  ますが、製品により内蔵電池を交換するタイプのものもあります  。
 *購入時、説明書の内容を確認する必要が有ります。 

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   貴重な財産を守るため 製品カタログをよく読んで 
  慎重に 選択・購入 して下さい。


          

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